賃貸物件の給湯器交換で確認しておきたいポイントとは

賃貸物件に住んでいる場合、一戸建て住宅とは給湯器故障時の対処法が異なりますので注意が必要です。給湯器が壊れた場合、まずはどこに連絡すれば良いのでしょうか。ここでは、賃貸物件で給湯器が故障した場合、スムーズに対処するためのポイントについて詳しくお伝えします。

給湯器の修理交換費用を負担するのは誰？

賃貸物件では、給湯器などの住宅設備はその物件のオーナーや管理会社の持ち物になります。
居住者本人の過失によって設備が故障・破損した場合は居住者の責任になりますが、経年劣化やその他の原因で不具合が生じたときは、借り手が個人で修理交換を行う必要はありません。

ガス給湯器はエアコンや暖房器具と同じくアパート・マンションなどに備えつけられているものなので、大家さんまたは管理会社に連絡を行わなければなりません。自分の住まいを直接オーナーが所有しているケースでも、オーナーに連絡をして対処してもらう必要があります。
自己判断で給湯器を分解したり、修理したりすると借り手自身の過失になるほか、トラブルの程度が広がったり給湯器の買い替え費用を支払わなければならなくなったりするため、自己判断での対処は行わないようにしてください。

大家や管理人に連絡するのが正解

賃貸物件では、まず大家さんや管理人、管理会社に連絡を行って判断をあおいでください。

連絡前に確認しておく情報

スムーズに修理点検が行えるように、以下のポイントをまとめておきましょう。

• 故障の内容（エラー、異音、お湯が出ないなどの具体的な現象）
• 発生日時（急に壊れたのか、前から不具合があったのかについても）
• 給湯器の種類（壁掛け、据え置き、追い焚き機能つきなど）
• メーカーや型番

トラブルの内容をまとめることで、管理者側がガス会社に内容を伝えやすくなります。備えつけの給湯器は何年程度使用したかを尋ねられる場合があるので、「入居当時から○年使用している」などと伝えましょう。

大家や管理人に連絡しなくてはならない理由

給湯器は物件所有者の持ち物のひとつであり、持ち物であるかぎりは適切に保守管理をしなければなりません。貸し手側に責任があるということなので、責任の所在を明らかにし、適切に対処してもらうためにも連絡が必要になります。
「給湯器を今すぐ使いたいからとりあえず修理に来てもらおう」と、管理者を通さずに連絡をしてしまうケースもみられますが、これは責任の所在があいまいになり借り手側の費用負担になる可能性があります。

個人的に対処をすると、そこにかかった費用はすべて自己負担扱いとみなされてしまうのです。本来なら無償で修理点検をしてもらえるはずが、後からの請求が通らず100％の負担になることも。 給湯器が壊れると暮らしに支障をきたしてしまいますが、急いでいるときほど焦らず冷静に、管理者やオーナーに連絡を行ってください。

個人で修理するのはNG

給湯器が壊れるとその日からの暮らしに支障が出てしまうので、ユーザーとしてはついつい管理人に連絡せず、個人的に部品なり本体を交換してしまいたくなるものですが、それはやめておきましょう。個人的に対処してしまうとその間のコストも完全なる自己負担と見なされてしまい、本来であれば補償してもらえるはずの修繕費用がもらえなくなってしまう可能性があります。

給湯器トラブルのパターンをおさえておこう

給湯器も消耗品である以上、毎日使っていくなかで異音や異臭などのトラブルが生じることは計算に入れておかなくてはなりません。特に、本体内部から生じる破裂音については爆発事故や火災事故に直接的につながりかねませんので、このパターンの異変を関知した場合にはただちに賃貸物件の管理人に連絡し、本体を交換してもらう必要があります。また、公営住宅の場合は数年おきに給湯器のメンテナンスおよび交換が公費負担で行われるところがありますので、入居時にあらかじめ確認しておきましょう。

一にも二にも連絡

賃貸物件でガス給湯器が故障した場合はまず、トラブルの詳細を箇条書きにまとめたうえで賃貸物件の管理人または管轄の不動産会社に連絡を入れるのが先決です。このプロセスを省略して安易に個人で対応してしまうと一連の修繕コストが自己負担となってしまう可能性がありますので、面倒でも管理人に連絡して公費負担で修繕するようにしましょう。公営住宅では修繕のルールが若干異なりますので、こちらのほうも注意が必要です。